固体核磁気共鳴遠隔システム一式

ID: 576171 種別: 資料提供招請に関する公表

基本情報

調達機関および所在地
国立大学法人宮城県
公示日
2021年04月21日
公示の種類
資料提供招請に関する公表
機関名詳細および所在地詳細
 国立大学法人東北大学理事 植木 俊哉 

詳細情報

資料提供招請に関する公表
 次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提供を招請します。
 令和3年4月 21 日
 国立大学法人東北大学理事 植木 俊哉 
◎調達機関番号 415 ◎所在地番号 04
○第1号
1 調達内容
 (1) 品目分類番号 24
 (2) 導入計画物品及び数量 固体核磁気共鳴遠隔システム 一式
 (3) 調達方法 購入等
 (4) 導入予定時期 令和3年度3月以降
 (5) 調達に必要とされる基本的な要求要件
 (6) 600MHz核磁気共鳴装置
 (7) 超伝導磁石
 ・基準磁場強度は14テスラ以上であること。
 ・溶液測定・固体測定共に同一のオートサンプルチェンジャーによる自動測定が可能であること。
 (8) 分光計
 ・複数個所からリモートによる測定、データ処理等の操作ができること。
 ・ホストコンピュ?タのハングアップ及びネットワーク障害時のデ?タ消失対策として、分光計内蔵コンピュ?タが装備されていること。
 (9) 固体NMR測定用プローブ
 ・リモートにより自動で測定、サンプル交換、チューニング、再測定できるMASプローブを備えること。
 ・低Fバックグラウンドのプローブを備えること。
 ・?100℃?200℃以上で温度可変高分解能測定ができるMASプローブを備えること。
 ・高温域 MASプローブにてN核以下の核種、Mg、S、Cl、Ca、Ti、Ti等の核種が観測できること。
 (10) 溶液NMR測定用プローブ
 ・オートチューン機構として自動チューニングマッチング調整、核種切換え、2重共鳴・3重共鳴自動切り替え等の機構を有すること。
 ・最大2.0 T/m以上の磁場勾配を印加できるプローブ、磁場勾配電源を備えること。
 ・4×10 ?/s程度のLi拡散係数を有するサンプルの拡散係数測定ができること。
 (11) 400MHz核磁気共鳴装置
 (12) 超伝導磁石
 ・基準磁場強度は9テスラ以上であること。
 (13) 分光計
 ・複数個所からリモートによる測定、データ処理等の操作ができること。
 ・ホストコンピュ?タのハングアップ及びネットワーク障害時のデ?タ消失対策として、分光計内蔵コンピュ?タが装備されていること。
 (14) 固体NMR測定用プローブ
 ・低Fバックグラウンドのプローブを備えること。
 ・?100℃?200℃以上で温度可変高分解能測定ができるMASプローブを備えること。
 (15) 溶液NMR測定用プローブ
 ・オートチューン機構を有すること。
 ・温度可変範囲 ?100℃?+150℃以上のプローブを備えること。
 ・磁場勾配を印加できるプローブ、磁場勾配電源を備えること。
 (16) 300MHz核磁気共鳴装置
 (17) 分光計
 ・複数個所からリモートによる測定、データ処理等の操作ができること。
 ・ホストコンピュ?タのハングアップ及びネットワーク障害時のデ?タ消失対策として、分光計内蔵コンピュ?タが装備されていること。
 ・本学所有の超伝導磁石(日本電子(株)製 NM―Z101371SCM30)に適合する製品であり、本調達物品との接続の上、性能確認を行うこと。
 (18) 溶液NMR測定用プローブ
 ・温度可変範囲 ?100℃?+150℃以上のプローブを備えること。
 ・磁場勾配を印加できるプローブ、磁場勾配電源を備えること。
2 資料及びコメントの提供方法 上記1?の物品に関する一般的な参考資料及び同?の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリーに関する資料等の提供を招請する。
 (1) 資料等の提供期限 令和3年5月24日 (2021年5月24日)17時00分(郵送の場合は必着のこと。)
 (2) 提供先 〒980―8577仙台市青葉区片平2―1―1 📍 東北大学財務部調達課調達第一係長 秋山 茂絋 電話022―217―4869
3 説明書の交付 本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付する。
 (1) 交付期間 令和3年4月21日 (2021年4月21日)から令和3年5月24日 (2021年5月24日)まで。
 (2) 交付場所 上記2?に同じ。
4 説明会の開催 本公表に基づく導入説明会を開催する。
 (1) 開催日時 令和3年5月11日 (2021年5月11日)10時00分
 (2) 開催場所 オンライン開催とする。(詳細は、導入説明書による。)
5 その他 この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予定であり、変更することがあり得る。

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