IVR―CTシステム一式
基本情報
- 調達機関および所在地
- 国立大学法人 (京都府)
- 公示日
- 2020年10月16日
- 公示の種類
- 資料提供招請に関する公表
- 機関名詳細および所在地詳細
- 国立大学法人京都大学長 湊 長博
詳細情報
資料提供招請に関する公表
次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提供を招請します。
令和2年 10 月 16 日
国立大学法人京都大学長 湊 長博
◎調達機関番号 415 ◎所在地番号 26
○第9号
1 調達内容
(1) 品目分類番号 22、31
(2) 導入計画物品及び数量
IVR―CTシステム 一式
(3) 調達方法 購入等
(4) 導入予定時期 令和3年度1月以降
(5) 調達に必要とされる基本的な要求要件
(6) フラットパネル検出器を有するX線撮影装置と16列以上の検出器を備えたCTで構成されること。
(7) 全身のIVR検査に活用できること。
(8) X線撮影装置は回転DSA及びCone―Beam CTができること。
(9) 画像解析及び機能解析ができること。
(10) データの保管及び配信ができること。
(11) 当院の画像サーバー及び放射線情報システムと接続し、情報の受け渡しができること。
(12) X線量を測定する装置を有すること。
(13) 被ばく低減機能が装備されていること。
(14) 検査、治療に必要な検査関連機器を含むこと。
2 資料及びコメントの提供方法 上記1?の物品に関する一般的な参考資料及び同?の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリーに関する資料等の提供を招請する。
(1) 資料等の提供期限 令和2年12月1日 (2020年12月1日)17時00分(郵送の場合は必着のこと。)
(2) 提供先 〒606―8507 京都市左京区聖護院川原町54 京都大学医学部附属病院経理・調達課契約掛 鵜飼 健司 電話075―751―3025 📍
3 説明書の交付 本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付する。
(1) 交付期間 令和2年10月16日 (2020年10月16日)から令和2年12月1日 (2020年12月1日)まで。
(2) 交付場所 上記2?に同じ。
4 説明会の開催 本公表に基づく導入説明会を開催する。
(1) 開催日時 令和2年10月30日 (2020年10月30日)11時20分
(2) 開催場所 京都大学医学部附属病院会議室
5 その他 この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予定であり、変更することがあり得る。
次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提供を招請します。
令和2年 10 月 16 日
国立大学法人京都大学長 湊 長博
◎調達機関番号 415 ◎所在地番号 26
○第9号
1 調達内容
(1) 品目分類番号 22、31
(2) 導入計画物品及び数量
IVR―CTシステム 一式
(3) 調達方法 購入等
(4) 導入予定時期 令和3年度1月以降
(5) 調達に必要とされる基本的な要求要件
(6) フラットパネル検出器を有するX線撮影装置と16列以上の検出器を備えたCTで構成されること。
(7) 全身のIVR検査に活用できること。
(8) X線撮影装置は回転DSA及びCone―Beam CTができること。
(9) 画像解析及び機能解析ができること。
(10) データの保管及び配信ができること。
(11) 当院の画像サーバー及び放射線情報システムと接続し、情報の受け渡しができること。
(12) X線量を測定する装置を有すること。
(13) 被ばく低減機能が装備されていること。
(14) 検査、治療に必要な検査関連機器を含むこと。
2 資料及びコメントの提供方法 上記1?の物品に関する一般的な参考資料及び同?の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリーに関する資料等の提供を招請する。
(1) 資料等の提供期限 令和2年12月1日 (2020年12月1日)17時00分(郵送の場合は必着のこと。)
(2) 提供先 〒606―8507 京都市左京区聖護院川原町54 京都大学医学部附属病院経理・調達課契約掛 鵜飼 健司 電話075―751―3025 📍
3 説明書の交付 本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付する。
(1) 交付期間 令和2年10月16日 (2020年10月16日)から令和2年12月1日 (2020年12月1日)まで。
(2) 交付場所 上記2?に同じ。
4 説明会の開催 本公表に基づく導入説明会を開催する。
(1) 開催日時 令和2年10月30日 (2020年10月30日)11時20分
(2) 開催場所 京都大学医学部附属病院会議室
5 その他 この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予定であり、変更することがあり得る。