次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提 供を招請します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　平成　２６　年　１２　月１日　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　国立大学法人京都大学長　山極　壽一　　　　　　　　　　　　　　 ◎調達機関番号　４１５　◎所在地番号　２６　　　　　　　　　　　　　　 ○第　１２　号　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 １　調達内容　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　品目分類番号　１４　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　導入計画物品及び数量　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　スーパーコンピュータシステム　一式　　　　　　　　　　　　　　　 　（３）　調達方法　借入　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（４）　導入目的　本システムは、大学等の広範囲にわたる学術研究に対し て、大規模かつ超高速の演算処理機能を提供するため、共同利用・共同研究拠 点である本学学術情報メディアセンターにおける高性能計算システムとして導 入するものである。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（５）　導入予定時期　平成２８年度４月以降　　　　　　　　　　　　　 　（６）　調達に必要とされる基本的な要求要件　　　　　　　　　　　　　 　　　スーパーコンピュータシステムは総容量１２００ＫＶＡの電源容量内で 動作するシステムであり、３つの並列演算サーバーサブシステムとストレージ 、及びこれらを有機的に連携し、安定かつ効率的に運用するために必要なその 他の設備（ハードウェア及びソフトウェア）により構成されるものとする。　 　　Ａ　サブシステムＡ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　サブシステムＡは複数ノードで構成される高並列型計算機であるこ と。ここでノードとは、主記憶を共有する６０個以上のＣＰＵコアから構成さ れるコンピュータシステムであると定義する。　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　ノード単体あたりの理論ピーク演算性能が３ＴＦＬＯＰＳ以上（倍 精度浮動小数点演算）であり、かつ理論ピーク演算性能の総和が６ＰＦＬＯＰ Ｓ以上（倍精度浮動小数点演算）であること。実効演算性能については、ベン チマークにより評価する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｃ　ＣＰＵコアは６４ビットＩＡ３２アーキテクチャに基づくものであ ること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｄ　ノード単体あたりの主記憶容量は９６　ＧｉＢｙｔｅ以上であるこ と。またノードを構成する全てのＣＰＵコアがキャッシュメモリまたは主記憶 の一部として利用可能な１６ＧｉＢｙｔｅ以上の高速メモリを有すること。　 　　　ｅ　ノードあたりの主記憶アクセスバンド幅の理論ピーク値の総計が１ ００ＧＢｙｔｅ／秒以上であること。また高速メモリのアクセスバンド幅の理 論ピーク値の総計が５００ＧＢｙｔｅ／秒以上であること。　　　　　　　　 　　　ｆ　ノード間相互接続網のデータ転送速度の理論ピーク値は、ノードあ たりのインジェクションバンド幅が１５ＧＢｙｔｅ／秒以上、バイセクション バンド幅が５ＴＢｙｔｅ／秒以上であること。　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｇ　サブシステム全体のピーク消費電力が７５０ｋＷ以下であること。 　　　ｈ　項番Ｄに示すソフトウェアスタックを備えること。　　　　　　　 　　Ｂ　サブシステムＢ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　サブシステムＢは複数ノードで構成される高並列型計算機であるこ と。ここでノードとは、主記憶を共有する２４個以上のＣＰＵコアから構成さ れるコンピュータシステムであると定義する。　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　ノードあたりの理論ピーク演算性能が１．２ＴＦＬＯＰＳ以上（倍 精度浮動小数点演算）であり、かつ理論ピーク演算性能の総和が１ＰＦＬＯＰ Ｓ以上（倍精度浮動小数点演算）であること。実効演算性能については、ベン チマークにより評価する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｃ　ＣＰＵコアは６４ビットＩＡ３２アーキテクチャに基づくものであ ること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｄ　ノードあたりの主記憶容量は１２８ＧｉＢｙｔｅ以上であること。 　　　ｅ　ノードあたりの主記憶アクセスバンド幅の理論ピーク値の総計が１ ５０ＧＢｙｔｅ／秒以上であること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｆ　ノード間相互接続網のデータ転送速度の理論ピーク値は、ノードあ たりのインジェクションバンド幅が２０ＧＢｙｔｅ／秒以上、バイセクション バンド幅がインジェクションバンド幅にノード数を乗じたものの１／２以上で あること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｇ　ノードごとに、総計１５０ＧＢｙｔｅ以上の物理容量を有する１台 または複数台のＳＳＤを備えること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｈ　サブシステム全体のピーク消費電力が３５０ｋＷ以下であること。 　　　ｉ　項番Ｄに示すソフトウェアスタックを備えること。　　　　　　　 　　Ｃ　サブシステムＣ　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　サブシステムＣは複数ノードで構成される高並列型計算機であるこ と。ここでノードとは、主記憶を共有する４８個以上のＣＰＵコアから構成さ れるコンピュータシステムであると定義する。　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　ノードあたりの理論ピーク演算性能が２ＴＦＬＯＰＳ以上（倍精度 浮動小数点演算）であり、かつ理論ピーク演算性能の総和が３２ＴＦＬＯＰＳ 以上（倍精度浮動小数点演算）であること。実効演算性能については、ベンチ マークにより評価する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｃ　ＣＰＵコアは６４ビットＩＡ３２アーキテクチャに基づくものであ ること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｄ　ノードあたりの主記憶容量は３ＴｉＢｙｔｅ以上であり、かつ総主 記憶容量は４８ＴｉＢｙｔｅ以上であること。　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｅ　ノードあたりの主記憶アクセスバンド幅の理論ピーク値の総計が２ ００ＧＢｙｔｅ／秒以上であること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｆ　ノード間相互接続網のデータ転送速度の理論ピーク値は、ノードあ たりのインジェクションバンド幅が２０ＧＢｙｔｅ／秒以上、バイセクション バンド幅がインジェクションバンド幅にノード数を乗じたものであること。　 　　　ｇ　ノードごとに総計２ＴＢｙｔｅ以上の物理容量を有する複数台のＳ ＳＤを備えること。当該のＳＳＤはＲＡＩＤ?１による運用が可能であること 。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｈ　サブシステム全体のピーク消費電力が２０ｋＷ以下であること。　 　　　ｉ　項番Ｄに示すソフトウェアスタックを備えること。　　　　　　　 　　Ｄ　ソフトウェアスタック　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　自動並列化機能を備えかつＯｐｅｎＭＰ３．１以上に対応したＦｏ ｒｔｒａｎ２００３、Ｃ９９、Ｃ＋＋２００３あるいはそれらの後継規格に準 拠した言語処理系を備えること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　Ｊａｖａ　ＳＥ７の処理系またはその後継版を備えること。　　　 　　　ｃ　ＭＰＩ３．１以上に準拠したＭＰＩ通信ライブラリを備えること。 　　　ｄ　オペレーティングシステムはＬｉｎｕｘ（カーネル３．０以降）で あること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｅ　以下の機能を持つジョブスケジューラを備えること。　　　　　　 　　　　（Ａ１）　ユーザグループごとにジョブキューを設定できること。　 　　　　（Ａ２）　ユーザグループごとに最小資源量、標準資源量（１ジョブ が利用可能な資源量の最大値）、最大資源量（同一ユーザグループに属するジ ョブが利用可能な資源量の総和の最大値）を設定できること。　　　　　　　 　　　　（Ａ３）　あるジョブは以下の条件が満たされた場合にのみ実行可能 であること。ただし、各ユーザグループに属する実行中のジョブが利用してい る資源量の総和を当該グループの利用資源量と呼び、実行可能性の判断対象の ジョブが属するユーザグループについては当該ジョブが利用する資源を含むも のとする。また、最小資源量に対する利用資源量の余裕値を遊休資源量、サブ システム全体の資源量から全グループの利用資源量の総和を差し引いた値を残 余資源量と呼ぶ。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　・残余資源量が全グループの遊休資源量の総和未満である場合は、 利用資源量が最小資源量以下であること。　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　・残余資源量が遊休資源量の総和以上である場合は、利用資源量が 最大資源量以下であること。この条件を満たすジョブが複数存在する場合、異 なるユーザグループ間での競合はフェアシェアスケジューリングにより調停さ れること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　（Ａ４）　ジョブキューごとに、ジョブの投入時刻とユーザ間のフェ アシェアを加味した優先順位付けがなされ、両者の重みが調整可能であること 。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　（Ａ５）　上記（Ａ４）の優先順位とジョブの実行開始順序との関係 について、ジョブキューごとに以下のポリシーを選択できること。　　　　　 　　　　　・最高の優先順位を持つジョブが最初に実行されるＦＣＦＳポリシ ー。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　・ジョブ実行に必要な資源が割当可能なジョブの中で最高の優先順 位を持つものが最初に実行される追い越し許容ポリシー。　　　　　　　　　 　　　　　・最高の優先順位を持つジョブの実行に必要な資源が割当不能であ る場合、その実行開始予測時刻以前に完了することが保証されるジョブの中で 最高の優先順位を持つものが最初に実行されるバックフィルポリシー。　　　 　　　　（Ａ６）　ジョブの会話型実行および会話型デバッグが可能であるこ と。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｆ　現有システムに含まれるものに準じた、多様なアプリケーションソ フトウェアおよび数値計算・科学計算ライブラリを備えること。　　　　　　 　　Ｅ　ストレージサブシステム　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　総容量２４ＰＢｙｔｅ以上のディスクアレイ装置を有すること。　 　　　ｂ　サブシステムＡ、Ｂ、Ｃとの間のデータ転送速度の総計が１５０Ｇ Ｂｙｔｅ／秒以上であること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｆ　その他　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　総通信容量１００Ｇｂｐｓ以上のイーサネットで学内ネットワーク と接続できること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　課金、利用統計処理およびサブシステム間で統一的認証が可能なユ ーザ管理機能を備えること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｃ　システム全体の実消費電力を電源容量以下の設定値を超えないよう にするパワーキャップ機能を有すること。　　　　　　　　　　　　　　　　 ２　資料及びコメントの提供方法　上記１（２）の物品に関する一般的な参考 資料及び同（６）の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリ ーに関する資料等の提供を招請する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　資料等の提供期限　平成２７年１月１４日 (2015年1月14日)１７時００分（郵送の場 合は必着のこと。）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　提供先　〒６０６―８５０１　京都市左京区吉田本町　京都大学情 報部情報推進課財務掛　小菅　　裕　電話０７５―７５３―７４０３　　　　 ３　説明書の交付　本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付 する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　交付期間　平成２６年１２月１日 (2014年12月1日)から平成２７年１月１４日 (2015年1月14日)まで。 　（２）　交付場所　上記２（２）に同じ。　　　　　　　　　　　　　　　 ４　説明会の開催　本公表に基づく導入説明会を開催する。　　　　　　　　 　（１）　開催日時　平成２６年１２月１２日 (2014年12月12日)１４時００分　　　　　　　　 　（２）　開催場所　京都大学学術情報メディアセンター北館４階大会議室　 ５　その他　この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予 定であり、変更することがあり得る。