A マルチスライスCT 6式 B MRI 6式 C 血管連続撮影装置 7式 D ガンマカメラ 3式 E X線透視撮影装置 6式 F X線一般撮影装置 6式 G 乳房X線撮影装置 2式 H 外科用イメージャー 3式 I 高度放射線治療装置 2式
基本情報
- 調達機関および所在地
- 独立行政法人国立病院機構 (東京都)
- 公示日
- 2014年01月31日
- 公示の種類
- 資料提供招請に関する公表
- 機関名詳細および所在地詳細
- 独立行政法人国立病院機構 本部総務部長 佐藤 美幸
詳細情報
次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提
供を招請します。
平成 26 年1月 31 日
独立行政法人国立病院機構
本部総務部長 佐藤 美幸
◎調達機関番号 597 ◎所在地番号 13
1 調達内容
(1) 品目分類番号 22、31
(2) 導入計画物品及び数量
A マルチスライスCT 6式
B MRI 6式
C 血管連続撮影装置 7式
D ガンマカメラ 3式
E X線透視撮影装置 6式
F X線一般撮影装置 6式
G 乳房X線撮影装置 2式
H 外科用イメージャー 3式
I 高度放射線治療装置 2式
(3) 調達方法 購入(国立病院機構および労働者健康福祉機構における
共同入札)
(4) 導入予定時期
A〜H 平成26年度第2・四半期以降
I 平成27年度
(5) 調達に必要とされる基本的な要求要件
A マルチスライスCT 6式
(A1) 1スキャンで64スライス以上撮影することができること。
(A2) 全肺や全腹部を数秒で撮影する能力があること。
B MRI 6式
(A1) 1.5テスラ以上の磁場強度を有する磁気共鳴画像装置であ
ること。
(A2) 頭部、躯幹部、四肢などすべての検査で高精細な画像が迅速
に撮影でき、解析機能が充実していること。
(A3) 高速処理可能な高性能な操作コンソールを有し、操作性に優
れていること。解析診断用のワークステーションを備えていること。
C 血管連続撮影装置 7式
(A1) 不整脈の診断、治療と頭腹部及び下肢の血管造影による診断
、治療および全身の血管造影による診断、治療が安全に行えること。
(A2) Cアームは1方向又は2方向を有し、迅速にアームの角度を
設定でき、任意の方向からデジタル透視、デジタル撮影ができること。
(A3) フラットパネルディテクタは、血管造影による診断・治療が
行えること。
(A4) デジタル画像処理システムは血管内治療を支援する機能や解
析機能を有すること。
(A5) 患者、術者、スタッフに対する被ばく低減機構を有すること
。
D ガンマカメラ 3式
(A1) 多検出器デジタルガンマカメラ装置であること。
(A2) スペクト収集とホールボディ収集の機能を有していること。
(A3) フュージョンソフトや定量性を行えるアプリケーションを十
分に備えていること。
E X線透視撮影装置 6式
(A1) 透視撮影ができること。
(A2) 動画記録が可能であること。
(A3) 寝台の水平位が可能であること。
(A4) フラットパネルディテクタを有すること。
F X線一般撮影装置 6式
(A1) X線管球を有すること。
(A2) 立位、臥位の撮影台を有し、全身の撮影が迅速かつ安全な撮
影への対応が可能であること。
(A3) フラットパネルディテクタを有すること。
G 乳房X線撮影装置 2式
(A1) デジタル乳房X線撮影装置であること。
(A2) 乳房バイオプシができるシステムを有すること。
(A3) 乳房撮影診断用高精細モニタシステムを有すること。
H 外科用X線撮影装置 3式
デジタル外科用X線撮影装置であること。
I 高度放射線治療装置 2式
(A1) 多目的な治療に対応が可能であること。
(A2) 遮蔽能力の高い多分割コリメータを有すること。
(A3) システムとして安全で簡便な操作性を有し、高精度な放射線
治療への対応が可能であること。
2 資料及びコメントの提供方法 上記1(2)の物品に関する一般的な参考
資料及び同(5)の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリ
ーに関する資料等の提供を招請する。
(1) 資料等の提供期限 平成26年3月17日 (2014年3月17日)17時00分(郵送の場
合は必着のこと。)
(2) 提出先 〒152―8621東京都目黒区東が丘2―5―21 📍
独立行政法人国立病院機構本部財務部整備課長 河田 晃伸 電話03―57
12―5071
3 説明書の交付 本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付
する。
(1) 交付期間 平成26年1月31日 (2014年1月31日)から平成26年3月17日 (2014年3月17日)まで。
(2) 交付場所 上記2(2)に同じ。
4 その他 この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予
定であり、変更することがあり得る。