次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提 供を招請します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　平成　２５　年８月　２６　日　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　国立大学法人東京大学総長　濱田　純一　　　　　　　　　　　　　　 ◎調達機関番号　４１５　◎所在地番号　１３　　　　　　　　　　　　　　 ○第８号　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 １　調達内容　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　品目分類番号　１４　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　導入計画物品及び数量　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　スーパーコンピューターシステム　一式　　　　　　　　　　　　　　 　（３）　調達方法　購入等　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（４）　導入予定時期　平成２６年度１月以降　　　　　　　　　　　　　 　（５）　調達に必要とされる基本的な要求要件　　　　　　　　　　　　　 　　Ａ　本システムは、共有メモリ型サーバ１式、大規模メモリサーバ１式、 分散メモリ型サーバ１式、分散メモリ型Ｗｅｂサーバ１式、高速ディスクアレ イ装置１式、大容量分散ストレージ１式、巨大アーカイブストレージ１式、メ ールサーバ１式、メールフィルタサーバ１式、データベースサーバ１式、ＤＮ Ｓサーバ１式、無停電電源装置１式、および複数台のワークステーションから 構成され、高速ネットワークシステムにより一体化したシステム運用が可能で あること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｂ　共有メモリ型サーバは、４，０９６個以上のＣＰＵコア、１０ＴＢ以 上の主記憶容量を有すること。１ＰｉＢ以上のＲＡＩＤ対応高速ディスクアレ イ装置を備えていること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｃ　大規模メモリサーバは、１ノード当たり３２個以上のＣＰＵコアおよ び２ＴＢ以上の主記憶容量を有し、２０ＴｉＢ以上のディスク装置を備え、全 体で２４ノード以上を有すること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｄ　分散メモリ型サーバは、１ノード当たり２４個以上のＣＰＵコアおよ び１２８ＧＢ以上の主記憶容量を有し、全体で９００ノード以上を有すること 。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｅ　分散メモリ型Ｗｅｂサーバは、１ノード当たり３２個以上のＣＰＵコ アおよび１２８ＧＢ以上の主記憶容量を有し、全体で８ノード以上を有するこ と。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｆ　高速ディスクアレイ装置は、ＲＡＩＤ６構成時に２０ＰｉＢ以上を有 し、高速共有ファイルシステムにより、すべてのサーバから高速にアクセス可 能なこと。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｇ　大容量分散ストレージは、１０ＰｉＢ以上を有し、将来的に２０Ｐｉ Ｂ以上に増量可能なこと。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｈ　巨大アーカイブストレージは、５ＰｉＢ以上を有し、継続して１００ ＰｉＢ以上に増量可能なこと。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｉ　大容量分散ストレージと巨大アーカイブストレージは、高速ディスク アレイを頂点とする階層化共有ストレージの部分として利用できること。　　 　　Ｊ　メールサーバはメール処理に特化して、効率的・高速な処理を行える こと。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｋ　メールフィルタサーバは、メールサーバの前段階で処理を実施するこ とにより、より高速にメール処理を行うことができること。また、スパムメー ルとマルウェアメールの排除処理の機能を有すること。　　　　　　　　　　 　　Ｌ　メールサーバとメールフィルタサーバはサービスとしての提供形態を 許容するが、そのデータは日本国内に存在すること。　　　　　　　　　　　 　　Ｍ　データベースサーバは、大規模メモリサーバと同等のハードウェアと し、ＭｙＳＱＬサーバ、ＰｏｓｔｇｒｅＳＱＬサーバ、ＭｏｎｇｏＤＢサーバ 、ＲＤＦＤＢサーバ、Ｋｅｙ―Ｖａｌｕｅストア型ＤＢサーバをそれぞれ２ノ ードずつ有すること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｎ　高速ネットワークシステムは各サーバを６４Ｇｂｐｓ以上の通信性能 で接続できること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｏ　無停電電源装置はすべてのデータストレージ装置を停電の際に安全に 停止するのに十分な容量を有すること。　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｐ　　現有ソフトウェア資産の移植などの新システムへの移行性について は十分な配慮をおこなうこと。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｑ　ジョブスケジューラを備えること。　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｒ　本システムは、１．５ＭＷ以内の消費電力であること。　　　　　　 ２　資料及びコメントの提供方法　上記１（２）の物品に関する一般的な参考 資料及び同（５）の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリ ーに関する資料等の提供を招請する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　資料等の提供期限　平成２５年１０月７日 (2013年10月7日)１７時００分（郵送の場 合は必着のこと。）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　提供先　〒１０８―８６３９　東京都港区白金４―６―１　東京大 学医科学研究所管理課調達契約チーム　清水　克也　電話０３―５４４９―５ ７７０　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ３　説明書の交付　本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付 する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　交付期間　平成２５年８月２６日 (2013年8月26日)から平成２５年１０月７日 (2013年10月7日)まで。 　（２）　交付場所　上記２（２）に同じ。　　　　　　　　　　　　　　　 ４　説明会の開催　本公表に基づく導入説明会を開催する。　　　　　　　　 　（１）　開催日時　平成２５年９月３日 (2013年9月3日)１３時３０分　　　　　　　　　　 　（２）　開催場所　東京大学医科学研究所総合研究棟８階セミナー室　　　 ５　その他　この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予 定であり、変更することがあり得る。