次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提 供を招請します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　平成　２５　年６月　１７　日　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　国立大学法人名古屋大学　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　財務担当理事　藤井　良一　　　　　　　　　　　　　　 ◎調達機関番号　４１５　◎所在地番号　２３　　　　　　　　　　　　　　 ○第７号　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 １　調達内容　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　品目分類番号　２４　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　導入計画物品及び数量　ナノバイオ分子合成・超解像解析評価シス テム　一式　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（３）　調達方法　購入等　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（４）　導入予定時期　平成２５年度１１月以降　　　　　　　　　　　　 　（５）　調達に必要とされる基本的な要求要件　　　　　　　　　　　　　 　　Ａ　レゾナントスキャンスピードが５１２×３２ピクセル解像度で４２０? ??ｐｓ以上であること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　? ??　Ｂ　マルチフォトン用レーザー顕微鏡の入射光学系にてオートアライメン? ??が容易にできること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　? ??　Ｃ　マルチフォトン用ディテクターの１台の高感度検出器ＧａＡｓＰ（ｇ? ??ｌｌｉｕｍ　ａｒｓｅｎｉｄｅ　ｐｈｏｓｐｈｉｄｅ）型光電子増倍管（可? ??光領域の感度が従来の光電子増倍管の２倍）が４チャネルであること。　　? ??　Ｄ　レゾナントスキャナーによる高速イメージングと同時に光刺激が可能? ??あること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　? ??　Ｅ　レゾナントスキャナーの視野領域が１８ｍｍ以上であること。　　　? ??　Ｆ　ＳＩＭ（ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｄ　ｉｌｌｕｍｉｎａｔｉｏｎ　ｍｉｃ? ??ｏｓｃｏｐｙ）モードとしてＴＩＲＦ（ｔｏｔａｌ　ｉｎｔｅｒｎａｌ　ｒ? ??ｆｌｅｃｔｉｏｎ　ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ）―ＳＩＭが可能であること 。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｇ　ＳＩＭモードとして３Ｄ―１Ｌａｙｅｒ―ＳＩＭが可能であること。 　　Ｈ　ＳＴＯＲＭ（ｓｔｏｃｈａｓｔｉｃ　ｏｐｔｉｃａｌ　ｒｅｃｏｎｓ ｔｒｕｃｔｉｏｎ　ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｙ）のＸＹ分解能が２０ｎｍ以下であ ること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｉ　ＳＴＯＲＭのＺ分解能が５０ｎｍ以下であること。　　　　　　　　 　　Ｊ　３Ｄ　Ｉｍａｇｉｎｇが可能であること。　　　　　　　　　　　　 　　Ｋ　落射型蛍光顕微鏡が組み込まれており、走査電子顕微鏡と同一光学軸 上に配置されていること。走査電子顕微鏡と蛍光顕微鏡の同一視野観察が可能 であること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｌ　試料は大気圧下に保持され、大気圧下で走査電子顕微鏡観察が可能で あること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｍ　専用の薄膜ディッシュで試料を保持でき、薄膜ディッシュで真空と大 気を隔離できること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ２　資料及びコメントの提供方法　上記１（２）の物品に関する一般的な参考 資料及び同（５）の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリ ーに関する資料等の提供を招請する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　資料等の提供期限　平成２５年７月１８日 (2013年7月18日)１７時００分（郵送の場 合は必着のこと。）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　提供先　〒４６４―８６０１　名古屋市千種区不老町　名古屋大学 本部２号館２階財務部契約課　小川　晃史　電話０５２―７８９―５５２７　 ３　説明書の交付　本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付 する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　交付期間　平成２５年６月１７日 (2013年6月17日)から平成２５年７月１８日 (2013年7月18日)まで。 　（２）　交付場所　上記２（２）に同じ。　　　　　　　　　　　　　　　 ４　説明会の開催　本公表に基づく導入説明会を開催する。　　　　　　　　 　（１）　開催日時　平成２５年６月２４日 (2013年6月24日)１４時００分　　　　　　　　　 　（２）　開催場所　名古屋大学ＥＳ総合館３階小会議室　　　　　　　　　 ５　その他　この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予 定であり、変更することがあり得る。