次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提 供を招請します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　平成　２３　年４月　１１　日　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　国立大学法人鳥取大学長　能勢　〓之　　　　　　　　　　　　　　 ◎調達機関番号　４１５　◎所在地番号　３１　　　　　　　　　　　　　　 ○第１号　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 １　調達内容　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　品目分類番号　２２、３１　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　導入計画物品及び数量　三次元画像診断システム　一式　　　　　 　（３）　調達方法　購入等　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（４）　導入予定時期　平成２３年度３月以降　　　　　　　　　　　　　 　（５）　調達に必要とされる基本的な要求要件　　　　　　　　　　　　　 　　Ａ　ＭＲＩ装置　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　静磁場強度が３Ｔ以上であること。　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　部位別に対応した個々の受信コイルを有すること。　　　　　　　 　　　ｃ　導入後のバージョンアップで最新装置と同等な機能を維持できるこ と。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｄ　既設のＲＩＳ、ＨＩＳ、ＰＡＣＳに接続可能で撮影業務の効率化が 図れること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｂ　ＭＲＩ装置（機能更新）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　既存の３Ｔ　ＭＲＩ装置（ＧＥ社　Ｓｉｇｎａ　３．０Ｔ）を最新 の性能・機能にアップグレードすること。　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　全身スキャン性能を強化するため、必要な機器及び部品等の交換を すること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｃ　画像処理における演算性能・処理性能等を向上するためのソフトウ ェアを装備すること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　Ｃ　ＣＴ装置　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ａ　全身検査ができること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｂ　脳動脈、頸動脈、冠動脈の検査ができること。　　　　　　　　　 　　　ｃ　導入時の時点で最上位機種であること。　　　　　　　　　　　　 　　　ｄ　導入後のバージョンアップで最新装置と同等な機能を装備できるこ と。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｅ　既存のＲＩＳ、ＨＩＳ、ＰＡＣＳに接続可能で撮影業務の効率化が 図れること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｆ　ネットワークで他のＣＴ、ＭＲＩ、ＲＩ装置とも接続され定性およ び定量的画像解析ができること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｇ　日常や随時または定期的な品質管理、精度管理ができるような装置 、装備を有すること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｈ　リモートや保守サービス体制を有し、メンテナンス対応が迅速であ ること。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　ｉ　研究に対するサポートができること。　　　　　　　　　　　　　 ２　資料及びコメントの提供方法　上記１（２）の物品に関する一般的な参考 資料及び同（５）の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリ ーに関する資料等の提供を招請する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　資料等の提供期限　平成２３年５月２７日 (2011年5月27日)１７時００分（郵送の場 合は必着のこと。）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　提供先　〒６８３―８５０４米子市西町３６―１ 📍　鳥取大学医学 部経理・調達課付係長　谷川　修一　電話０８５９―３８―７０７８　　　　 ３　説明書の交付　本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付 する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　交付期間　平成２３年４月１１日 (2011年4月11日)から平成２３年５月２７日 (2011年5月27日)まで。 　（２）　交付場所　上記２（２）に同じ。　　　　　　　　　　　　　　　 ４　説明会の開催　本公表に基づく導入説明会を開催する。　　　　　　　　 　（１）　開催日時　平成２３年４月１５日 (2011年4月15日)１４時００分　　　　　　　　　 　（２）　開催場所　鳥取大学医学部附属病院第三会議室　　　　　　　　　 ５　その他　この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予 定であり、変更することがあり得る。