複合型超並列スーパーコンピューターシステム 一式
基本情報
- 調達機関および所在地
- 国立大学法人 (東京都)
- 公示日
- 2009年10月06日
- 公示の種類
- 資料提供招請に関する公表
- 機関名詳細および所在地詳細
- 国立大学法人東京大学総長 濱田 純一
詳細情報
次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提
供を招請します。
平成 21 年 10 月6日
国立大学法人東京大学総長 濱田 純一
◎調達機関番号 415 ◎所在地番号 13
○第3号
1 調達内容
(1) 品目分類番号 14
(2) 導入計画物品及び数量
複合型超並列スーパーコンピューターシステム 一式
(3) 調達方法 借入
(4) 導入目的
本システムは、大学等の広範囲にわたる学術研究に対して、大規模かつ
超高速の演算処理機能を提供するため、全国共同利用施設である本学情報基盤
センタースーパーコンピューティング部門における電子計算機システムの一部
として導入するものである。
(5) 導入予定時期
平成23年度4月以降
(6) 調達に必要とされる基本的な要求要件
A 今回導入するスーパーコンピューターシステムは、複合型超並列スー
パーコンピューターシステムであり、現在本センターが使用しているスーパー
コンピューターシステムのうちのHITACHI SR11000/J2(以
降現有計算機という。)を更新するものである。複合型超並列スーパーコンピ
ューターシステムは、大規模SMP並列スーパーコンピューターシステム、大
規模超並列スーパーコンピューターシステムの2つの並列スーパーコンピュー
ターシステムで構成され、各総理論演算性能の総和が1 PFLOPS以上で
あり、共有ファイルシステムの総容量は6 PByte以上であること。2つ
の並列スーパーコンピューターシステムは各システム内において一様な計算ノ
ードを有するものとし、またGPGPU等のアクセラレータは搭載しない。
B 大規模SMP並列スーパーコンピューターシステムは以下の要件を満
たしていること。
a 計算ノード単体の理論演算性能(倍精度浮動小数点演算)は6 T
FLOPS以上であり、かつ、総理論演算性能(倍精度浮動小数点演算)は、
150 TFLOPS以上であること。実効演算性能については、ベンチマー
クにより評価する。
b 計算ノード単体の主記憶容量は512GByte以上であり、かつ
、総主記憶容量は10TByte以上であること。
c 総メモリバンド幅(物理性能)は75TByte/秒以上であるこ
と。
d 2PByte以上のディスク容量を持つ共有ファイルシステムを有
すること。
e 共有ファイルシステムは、15GByte/秒以上の物理スループ
ット性能を有し、各計算ノードから均一にアクセスすることが可能であること
。
f オペレーティングシステムはUNIX系であり、そのソフトウェア
スタックは、現有計算機のソフトウェアスタックとの円滑なる移行が可能であ
ること。
C 大規模超並列スーパーコンピューターシステムは以下の要件を満たし
ていること。
a 計算ノード単体の理論演算性能(倍精度浮動小数点演算)は200
GFLOPS以上であり、かつ、総理論演算性能(倍精度浮動小数点演算)
は850 TFLOPS以上であること。実効演算性能については、ベンチマ
ークにより評価する。
b 計算ノード単体の主記憶容量は32GByte以上であり、かつ総
主記憶容量は100TByte以上であること。
c 総メモリバンド幅(物理性能)は255TByte/秒以上である
こと。
d 計算ノード間のネットワークの物理性能は4GByte/秒(片方
向)以上あり、3次元トーラスのネットワークトポロジを有する通信性能と同
等あるいはそれ以上の性能を有するネットワーク構成であること。
e 4PByte以上のディスク容量を持つ共有ファイルシステムを有
すること。
f 共有ファイルシステムは、150GByte/秒以上の物理スルー
プット性能を有し、各計算ノードから均一にアクセスすることが可能であるこ
と。
g オペレーティングシステムはUNIX系であること(Linuxで
あることが望ましい)。
D 大規模SMP並列スーパーコンピューターシステムおよび大規模超並
列スーパーコンピューターシステムは以下のソフトウェア環境を提供すること
。
a OpenMP APIを有するFortran90、C、C++の
処理系を備えること(ノード内自動並列化機能を有することが望ましい)。
b MPI2.0通信ライブラリを提供すること(MPI2.1が望ま
しい)。
c 高度に並列化・最適化された数値計算ライブラリ、性能チューニン
グのためのツールを含むプログラミング環境を提供すること。
d 高速ネットワークでユーザーが遠隔地から本システムを操作でき、
データの入出力を行えること。
e インタラクティブ、バッチ、さらにその組み合わせによる多重処理
が可能であること。
E 導入システム全体の消費電力は、2.5MVA以下であること。CP
U、メモリおよびディスク装置が連続的に稼働し続けた際にも十分な廃熱が行
えるよう、電源容量、空調、設置方式を考慮すること。
2 資料及びコメントの提供方法 上記1(2)の物品に関する一般的な参考
資料及び同(6)の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリ
ーに関する資料等の提供を招請する。
(1) 資料等の提供期限 平成21年11月17日 (2009年11月17日)17時00分(郵送の
場合は必着のこと。)
(2) 提供先 〒113―8658東京都文京区弥生2―11―16 📍
東京大学情報基盤センター用度係 大橋公一郎 電話03―5841―270
7
3 説明書の交付 本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付
する。
(1) 交付期間 平成21年10月6日 (2009年10月6日)から平成21年11月17日 (2009年11月17日)まで
。
(2) 交付場所 上記2(2)に同じ。
4 説明会の開催 本公表に基づく導入説明会を開催する。
(1) 開催日時 平成21年10月16日 (2009年10月16日)16時00分
(2) 開催場所 東京大学情報基盤センター遠隔講義室
5 その他 この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予
定であり、変更することがあり得る。