次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提 供を招請します。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　平成　２１　年７月　３１　日　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　国立精神・神経センター運営局次長　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　斎藤　和好　　　　　　　　　　　　　　 ◎調達機関番号　０１７　◎所在地番号　１３　　　　　　　　　　　　　　 ○第　１７　号（Ｎｏ．１７）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 １　調達内容　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　品目分類番号　２２、７１　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　導入計画物品及び数量　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ１）　磁気共鳴断層画像診断装置　１式　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ２）　磁気共鳴断層画像診断装置　１式　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ３）　磁気共鳴断層画像診断装置　１式　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ４）　磁気脳波計測システム　１式　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ５）　ポジトロンコンピュータ断層撮影装置　１式　　　　　　　　 　　（Ａ６）　単光子放射線コンピュータ断層撮影装置　１式　　　　　　　 　　（Ａ７）　小型動物用ｉｎ―ｖｉｖｏマルチモダリティーシステム　１式 　　（Ａ８）　医療診断用サイクロトロン装置　１式　　　　　　　　　　　 　　（Ａ９）　血管撮影装置　１式　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ｂ０）　情報管理解析システム　１式　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ｂ１）　新棟ネットワーク　１式　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ｂ２）　センター情報システム　１式　　　　　　　　　　　　　　　 　（３）　調達方法　購入　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（４）　導入予定時期　平成２１年度第４・四半期　　　　　　　　　　　 　（５）　調達に必要とされる基本的な要求要件　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ１）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ２）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ３）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ４）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ５）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ６）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ７）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ８）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ａ９）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ｂ０）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ｂ１）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（Ｂ２）　別紙、配布資料のとおり　　　　　　　　　　　　　　　　　 ２　資料及びコメントの提供方法　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　上記１（２）の物品に関する一般的な参考資料及び同（５）の要求要件等 に関するコメント並びに提供可能なライブラリーに関する資料等の提供を招請 する。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（１）　資料等の提供期限　平成２１年９月１４日 (2009年9月14日)１４時００分（郵送の場 合は必着のこと。）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（２）　提出先　〒１８７―８５５１東京都小平市小川東町４―１―１ 📍　 国立精神・神経センター運営局会計課補給係長　木村　　寛　電話０４２―３ ４６―１７６１　内線２１２５　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ３　説明書の交付　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付する。　　　　 　（１）　交付期間　平成２１年８月２１日 (2009年8月21日)から平成２１年９月１４日 (2009年9月14日)まで。 　（２）　交付場所　上記２（２）に同じ。　　　　　　　　　　　　　　　 ４　説明会の開催　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　本公表に基づく導入説明会を下記のとおり開催する。　　　　　　　　　 　（１）　開催日時　平成２１年８月２１日 (2009年8月21日)１４時００分　　　　　　　　　 　（２）　開催場所　院内管理棟３階第５会議室　　　　　　　　　　　　　 ５　その他　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　この導入計画の詳細は導入説明書による。　　　　　　　　　　　　　　 　　なお、本公表内容は予定であり、変更することがあり得る。