多目的高磁場NMRシステム 一式

ID: 130869 種別: 資料提供招請に関する公表

基本情報

調達機関および所在地
国立大学法人京都府
公示日
2009年05月07日
公示の種類
資料提供招請に関する公表
機関名詳細および所在地詳細
国立大学法人京都大学長 松本 紘

詳細情報

                         次のとおり物品の導入を予定していますので、当該導入に関して資料等の提 供を招請します。                             平成 21 年5月7日                            国立大学法人京都大学長 松本  紘               ◎調達機関番号 415 ◎所在地番号 26               ○第5号                                1 調達内容                               (1) 品目分類番号 24                       (2) 導入計画物品及び数量                        多目的高磁場NMRシステム 一式                  (3) 調達方法 購入等                        (4) 導入予定時期                            平成21年度3月以降                        (5) 調達に必要とされる基本的な要求要件                A 今回導入予定の多目的高磁場NMRシステムは、少なくとも、中心磁 場が18.7T以上の自己遮蔽型超伝導磁石、分光計、検出器、データ解析シ ステムを含む。                               B 溶液測定用検出器のうち、一つは、Hおよびヘテロ核の観測が可能で あり、Z軸グラジェントコイルが装着されていること。また、試料管外径は5 mm、温度可変測定が可能であること。                    C 固体測定用検出器のうち、一つは、H、ヘテロ核、ヘテロ核間の3重 共鳴が可能であること。また、温度可変測定が可能であること。         D 分光計に、H、ヘテロ核(例えば C)、ヘテロ核(例えば N)、 H核を同時に励起できる4チャンネル以上のRF送信器および増幅器を有する こと。                                   E 自己遮蔽型超伝導磁石はできるだけ軽量であること、また、漏洩磁場 はできるだけ小さいこと。                          F 中磁場予備測定装置を有していること。                G 分解能調整用にH核、H核用FGシムを持っていること。        H データ解析システムは、WINDOWSもしくはLINUXのOS上 で動作するNMRソフトウエアを有していること。               I 磁場安定度が10Hz/hr以下であること。             J 位相、周波数、出力の切り替えに要する時間が100ns以下である こと。                                   K 液体窒素自動供給装置もしくは液体窒素再凝縮装置を有すること。  2 資料及びコメントの提供方法 上記1(2)の物品に関する一般的な参考 資料及び同(5)の要求要件等に関するコメント並びに提供可能なライブラリ ーに関する資料等の提供を招請する。                    (1) 資料等の提供期限 平成21年6月8日 (2009年6月8日)17時00分(郵送の場合 は必着のこと。)                             (2) 提供先 〒611―0011 宇治市五ケ庄 京都大学宇治地区事 務部経理課経理・資産管理グループ 小松 克巳 電話0774―38―33 78                                  3 説明書の交付 本公表に基づき応募する供給者に対して導入説明書を交付 する。                                  (1) 交付期間 平成21年5月7日 (2009年5月7日)から平成21年6月8日 (2009年6月8日)まで。    (2) 交付場所 上記2(2)に同じ。                4 説明会の開催 本公表に基づく導入説明会を開催する。          (1) 開催日時 平成21年5月15日 (2009年5月15日)15時00分           (2) 開催場所 京都大学化学研究所4階セミナー室(427号室)   5 その他 この導入計画の詳細は導入説明書による。なお、本公表内容は予 定であり、変更することがあり得る。                  

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